皆さんは、余っているお金はどうしていますか?
余っているという言い方は語弊があるかもしれませんが、日々の生活費などのに充てるお金以外に預金口座などに貯まっているお金のことです。
実は、普通預金や定期預金に預けているという方が多いのではないでしょか?
なぜなら、銀行に預ける以外にどんな方法があるのかよくわからないからです。
ちなみに、私は投資に回しています。
投資と一言で言ってもたくさんの商品がありますが、この記事では、なぜ銀行に預けるのではなく投資に回す方がいいのかをわかりやすく解説していきます。
この記事を読むと、銀行に預けていることがいかにもったいないかがよくわかります。
結論から言うと、余剰資金は投資に回して賢く増やすことをお勧めします。
また、投資は方法さえ間違えなければ必ずしも危ないものではありませんので、ぜひこの記事を読んで投資の基礎を学んで下さい。
これから毎回、投資の主な商品についてひとつずつ解説していきます。
今回は投資信託です。
私も以前は個別株を購入していましたが、今は投資信託だけに絞って投資しています。
この記事を最後まで読んでいただければ、その理由も含めて投資信託をお勧めする理由がわかると思います。
この記事では、まだ投資を始めていない方に向けて、主な投資の種類と長期分散投資についての基礎的な内容を解説していきますので、短期で稼ぎたい投資経験者の方向けではないことをご了解ください。
投資信託とは
投資信託とは、たくさんの投資家から集めた資金を、運用のプロが投資家に代わって投資・運用する金融商品です。
出典:いろはに投資HP
投資信託の種類
株式投資信託と公社債等信託
【株式投資信託】株式などを組み入れて運用することができる商品
【公社債投資信託】株式を組み入れることができない商品
追加型と単位型
【追加型】運用されてる期間中はいつでも購入することができる商品(オープン型)
【単位型】購入期間が決められている商品(ユニット型)
投資対象による分類
投資対象の資産や地域によって以下のように分類することができます。
出典:auじぶん銀行HP
投資信託の購入方法
まず、購入する金融機関(証券会社等)で口座を開設します。
金融機関によって手数料の金額や取り扱う商品の数などに違いがありますが、最初は手数料の安いところを選ぶのが良いでしょう。
商品の購入方法としては「積立投資」をお勧めします。
これは、毎月一定額で購入していく方法で、投資タイミングによるリスクを軽減できる購入方法として長期分散投資に相応しいと言えるでしょう。これをドル・コスト平均法と言います。
投資信託のメリット・デメリット
メリット
- 投資する商品を選べば、あとは専門家であるファンドマネージャーに運用を任せることができます。
- 投資信託に投資することによって、投資先を銘柄や地域ともに広く分散することができます。
- 積立投資のように定期的に定額で購入し続けることを「ドル・コスト平均法」といい、結果的に購入単価が割安となります。※1
- 投資を少額から始めることができます。
- 基準価格は毎日公表されており、また決算毎に監査法人の監査を受けているので透明性の高い商品です。
※1:ドル・コスト平均法では、価格が安い時には購入数量が増え、逆に価格が高い時は購入数量が減ることになります。そのことで購入価格を平準化することができ、投資タイミングによるリスクを軽減することができます。
デメリット
- 運用をプロに委託するためにコストが掛かります。
- 元本が保証されていないので、売却価格が購入価格を下回る可能性があります。
- 取引は当日の基準価格が公表される前に締め切られるために、株式のようにタイムリーな取引を行うことができません。
まとめ
投資信託について基本的なことを解説しましたが、これから投資を始めるならまずは投資信託をお勧めします。
投資のリスクを軽減させるために効果的な「長期分散投資」を比較的簡単に実行できるのが投資信託だからです。
投資信託自体の投資先や銘柄が多岐に渡っており、それを積立投資(ドル・コスト平均法)することによって、簡単に長期分散投資を実現することができます。
これを自分で実行しようとすると、時間もお金もかかりますし、かなりの知識や経験が必要になります。
そこは運用のプロであるファンドマネージャーに任せるのが賢明だと思います。
私も最初は株式の個別銘柄を購入していましたが、チャートと睨めっこをしながら買うタイミングと売るタイミングを測っていました。
しかし、知識と経験に乏しい初心者の私にそのタイミングが判断できるはずがありませんし、そんな時間もありません。
それに比べて投資信託では、投資家である我々は毎月一定額でコツコツと投資をするだけでいいのです。
まさに投資初心者にはうってつけではないでしょうか?
また、売却益や配当が非課税になる「NISA(少額投資非課税制度)」という制度もありますが、これは別の記事で解説したいと思います。
最後までお読みいただきありがとうございました。
投資の最終判断は自己責任でお願い致します
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